「壊れた太陽光パネル」は危険!感電・火災に注意!

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クリーンエネルギーとして注目されています太陽光パネルですが、たとえ害などで壊れても、 発電を続け 感電の恐れがあり、6割の自治体がその危険性を認識していないことが、今回の総務省の調査ではっきりしました。

太陽光パネルは鉛やセレンなどの有害物質を含むものがあり、またパネルがある限り日光が当たれば発電を続けるので 感電の恐れがあり、回収やリサイクルの仕組みについて法整備を検討する 必要があり、総務省より、環境省・経済産業省の両省に 勧告が出ました。

総務省の調査で、使われなくなった太陽光パネルを、 感電防止策を取らずに放置したり、 有害物質の有無を確認しないまま埋め立てたりしている 事例が確認されました。

太陽光パネルは、 太陽の光が少しでも当たれば発電し、被災で断線した場合のケーブルの先端には数百ボルトの電流が流れているので、直接触ると感電します。

2030年代半ば以降、耐用年数の過ぎたパネルの大量放棄が見込まれ法整備が必要です。

太陽光パネルが 放置され風雨にさらされると、関電の範囲は更に拡大する可能性があり、雨の後日光を受け発電し、感電だけでなく火災の危険性も出てきます。

災害で設備が壊れても、パネルに日光が当たる限り発電は続き、触った人は感電します。

野立ての設備も住宅用も危険性に変わりはありませんが、住宅用の太陽光発電は被災した場合、被災の場所が人の生活圏であるため余計注意が必要です。

熊本県など4道県6市町村で地震・豪雨・突風などで施設損壊が確認されたにも関わらず、危険性を住民に注意喚起はされていなくて、ブルーシートでパネルを覆うなどで感電防止策は取らず3ヶ月放置という狀態でした。

2012年に再生可能エネルギーの個定価格買取制度が創設され、太陽光パネルの普及に拍車がかかり、個人住宅や売電事業者の導入が急激に広がりました。

特に九州は日射条件が良好で全国平均の20%近くを上回っていて、メガソーラーや10kw以上の中規模の太陽光発電は山林地帯まで、設置されています。

しかし、2030年代半ば頃から、使用済みパネルは急増し2015年に廃棄量が約2400トンだったものが2040年にはなんと330倍以上の約80万トンに拡大する見込みです。

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