限りなく【億万長者】に近づく方法・・・

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引用:google

【期待資産額】という方程式が有ります。

それは,[ 年齢✖年収÷10 ] で答えが出ます。

この計算式から,

純資産(金融資産・不動産資産の時価総額から住宅ローンなどの負債を引いたもの)が,

期待資産額を上回っている場合は,「金持ち(蓄財優等生)」で,

逆に下回っている場合は,收入が多くても「貧乏人(蓄財劣等生)」

ということがわかります。

つまり,

資産とは收入の多さ少なさによって決定されるものではなく,

收入と支出の差額から生み出されるもので,

收入の10~15%を貯蓄に回し続ければ,

誰でも【億万長者】になれるわけです。

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お金持になるために

引用:google

お金持ちになるには,

  ①收入を増やして支出を減らす

  ②運用利回りを上げる(資産の効率的な運用)

の2点が絶対条件です。

解りやすく方程式にすると,

【お金持ち=(收入-支出)+(資産✖運用利回り)】

となります。

收入を増やすためには,

  ①金融資本を金融市場に投入

  ②人的資本を労働市場に投入

の2点しか有りません。

金融資本とは,そのものズバリ「お金」のことです。

金融市場とは「不動産・株式・債権・仮想通貨(ビットコイン・・・)など「取引するところ」で,人的資本とは,「労働によってお金を稼ぐ力」のことです。

お金を金融市場で効率よく運用することで資本は増大し,運用が失敗すると損害が増大するため資本は減少します。

豊富な人的資本を持つ人は,労働市場に投入することで多くのお金を稼ぐことが可能ですが,人的資本が乏しい場合はそうはいきません。

不労所得を作る

引用:google

何かしらの分野で秀でた才能を発揮される方は,別ですが,

一般論として,労働賃金だけで「お金持ち」を目指すことは厳しいので,

【不労所得】

を作ることを目指します。

そのためには,なんと言っても『資金(元手)を作ること』から始めます。

ステップ1:投資資金

『資金』を作るために,

「毎月の投資を実現するための家計の余裕」不可欠で,

「投資」に回すための資金として,まず1ヶ月5000円以上を捻出する必要が有ります。

その手段として身近なところでは,

通信費・光熱費・保険料などの固定費を一度確認して,削減出来るものは削減します。

ここで重要なのは,

【生活のレベルを変えずに固定費を減らしながら,且つ「投資」に回すための資金として,1ヶ月5000円以上を捻出する】

なので,「無理して生活を切り詰めて・・・」NGです。

これが可能であれば,

ノーリスクで生活レベルを変えること無く貯蓄ができて,そのお金を投資に回すことで,実質ノーリスク不労所得を手に入れられます。

まずは固定費の節約ですが,

例えば「電気代」です。

「電力自由化」が開始されて,すでに数年が経とうとしていますが,電力契約切り替えをしていない世帯は,全国で8割以上も有るそうです。

各社の電気使用プランを見直すだけで,固定費節約ができます。

2つ目は「通信費」です。

「毎月のスマホで必要な通信費」って,結構金額が大きいので馬鹿になりませんよね。

実際,SIMフリーのスマホや格安SIMを使うことで相当な節約ができますが,9割近くの人が利用していないのが実情です。

この2点を削減するだけでも,月に数千円~数万円の節約が可能です。

しかもノーリスクで生活を変えること無く実現できて,ちょっとした食費・消耗品などをケチるよりも,こういった固定費削減の方がより大きな節約になります。

ステップ2:保険料控除

ステップ1で,家計に余裕ができたら,

「生命保険料控除」を利用して貯蓄を加速させます。

例えば,貯蓄性の有る保険としては,

「いつでも100%以上のお金が戻る積立保険(明治安田生命:じぶん積立)」です。

この保険で積み立てたお金は,年末調整・確定申告などで生命保険料控除の対象となり,貯蓄しながら節税ができます。

ステップ3:NISA・iDeCo口座開設

引用:google

次に,NISAとiDeCの口座を開設します。

口座開設は金融機関などでも開設できますが,

SBI証券などインターネット専用の証券会社がオススメです。

NISAとは「日本版個人向け貯蓄口座」のことで,

この口座を利用して貯蓄すると,お金が増えた時に税金を払うこと無く,利益をそのまま受け取ることができます。

iDeCo「個人向け確定拠出年金」のことで,節税しながら資産運用ができます。

NISA同様節税ができますがNISA以上の効果が期待できるので,ケチな人はiDeCoがオススメです。

両者の相違点は,

iDeCoはNISAと違って口座手数料が僅かですが必要となり,積立金は老後まで引き出せませんが,所得税・住民税の控除が受けられます。

ステップ4:投資

固定費節約で余裕ができたお金は,全てiDeCo・NISAで「自動引落」にします。

ここで重要なのが,「自動引落」です。

自動引落の仕組みを使うことで,

そうでない人より「80%以上も多く貯蓄できる」という統計結果が有ります。

引き落としたお金は「貯蓄」ではなく,「投資」に充てます。

わざわざ固定費を削って得られたお金ですから,単純に貯蓄ではなく贅沢に使うでもなく,投資に充てましょう。

元々はなくなるはずだったお金で株式投資ができて,それが不労所得になるわけです。

投資先としては,

株式ETF(Exchange Traded Fund:上場投資信託)で,毎月買付けます。

ETFは,

日経平均株価・TOPIX(東証株価指数)・NYダウなどの指数に連動するように運用されている投資信託の一つです。

証券会社に口座を開設することで,株式と同様に売買ができます。

株式投資の平均利回りは年4~6%で,

仮に年利6%で運用可能とすると,12年後には2倍,24年後には4倍,36年後には8倍にも膨らみます。

引用:google

インデックス投資

上記の積立投資方法は,「インデックス投資」と呼ばれ,

ノーベル経済学賞受賞の ウィリアム・シャープ氏のCARM理論に基づいて設計されています。

実践においては,専門知識が全く不要で手間もかかりません。

突然,「株式投資と言われてもちょっと・・・」

と不安に思われる方は多いでしょうが,

株式投資は【高リスク・高リターン】の投資商品として有名で,現在の低金利時代においては投資にお金を回さなければ,不労所得は得られません。

世界全体の株式と連動する投資信託を,淡々と積み立てるだけで,成果は得られます。

積立NISAという商品も有るので,

節税したお金を資産運用に回せば,さらに早いペースで不労所得が増やせます。

NISAと積立NISAの違い

一般的に,株式・投資信託などの金融商品に投資した場合,

売却して得られた利益・受け取った配当金に対しては約20%の税金が課せられます。

NISAは,

英国のISA(Individual Saivings Account:個人貯蓄口座)の日本版ISA(Nippon Individual Saivings Account)として名前がつけられています。

NISAは,2014年1月に開始された個人投資家向けの税制優遇制度で,年間120万円の非課税枠が設定され,株式・投資信託などの譲渡・配当利益などが非課税対象となります。

積立NISAは2018年1月から開始され,少額の積立・長期・分散投資を支援する非課税制度です。

購入金額は年間40万円まで,購入方法は累積投資契約による買付など限定され,非課税期間は20年,購入可能な商品は積立・長期・分散投資に適した一定の投資信託に限定されています。

他にも,

2016年開始で未成年者対象の少額投資非課税制度のジュニアNISAが有ります。

未成年者(0~19歳)が対象で,

年間80万円の非課税投資枠が設定され,株式・投資信託などの譲渡・配当利益などが非課税対象となります。



「単利」と「複利」

利息の計算方法には,単利と複利の2種類の計算方法が有ります。

単利は,

利息を元本に組み入れず元本のみに利息がつくため,元本は預けた当初の金額から増えることは有りません。

一方複利は,

預金から得られた利息を元本に組み入れるので,利息がつくことで利息が出る度に元本が増え続けます。

運用で得られた利益・収益を再度投資することで,

利息が利息を生み膨らんでいくため,短期間ではそれほどの差は有りませんが,

時間をかければかけるほどお金自体が働いて稼ぐ金額が増えるので,

長期になればなるほど複利の効果は大きくなります。

例えば,

100万円のお金を5%の利回りで運用した場合,単利と複利の違いですが,

単利の場合,

元本100万円に対して利息は1年後5万円,

次の年も元本は変わらないので利息は5万円ずつ増え続け,

金利の変化がない場合,利息は5万円から増えることは有りません。

複利の場合,

1年後の利息は単利と同様に5万円ですが,

2年目は元本100万円+利息5万円が投資され元本105万円となるため,

得られる利子は10万2500円となります。

この辺りから徐々に差が出始め,次の年は110万2500円を5%で運用となります。

単利は毎年5万円増えていく「足し算」ですが,

複利は元本に利息を加えたものに「掛け算」をしていくので,

投資期間が長くなれば長くなるほど,その差は大きくなります。

お金の増え方でも,

単利では元本の100万円が2倍になるのは20年後ですが,

複利では15年後で5年早く25年後には300万円,30年後には400万円を超えます。

逆に【住宅ローン】など複利で返す場合です。

住宅ローンは,大半が35年ローンで利回り1.3~1.4%,購入金額3000~4000万円とすると,35年間で総額いくら払うのでしょう??

仮に4000万円で複利1.4%で運用した場合・・・

35年後,最終的に払う金額は約6500万円にもなります。

サラリーマンの生涯年収は約2.5億円程度と考えられるので,

その約35%を住宅につぎ込むことになります。

リボ払い(リボルビング払い)もある意味当てはまるかもしれません。

リボ払いは,毎月一定金額で返済が出来るのが大きな魅力ですが,

実際の金利は高く元金がなかなか減らないので,返済が終わりません。

リボ払いの金利は,年15.0%前後でカードローンと変わりません。

しかも,借金の残高に対して利子がかかるので,

借金残高が多いほど返済総額は増え,返済期間が長くなっても返済総額は増えます。

残高に対して毎月の返済額が小さいほど,返済額に占める利息の額は大きくなり,

元金はなかなか減りません。

お金を借りて返せない場合は,

借金の利子に利子がついて,まるで「雪だるま」のように複利で借金が増えます。

まさに複利貯蓄の逆バージョンです。

引用:google

「72の法則」

72÷金利=お金が2倍になる期間(年)

年利(単位:%)✖年数(単位:年)=72

複利運用で,資産を倍にするために必要な年数を計算するための法則です。

「年利(%)」年利率(複利)を当てはめると,元本が2倍になるために要する年数が求められ,逆に「年数」運用年数を当てはめると,元本が2倍になるための利率が求められます。

例えば,10年で倍にするには,72÷10=7.2  となり,

複利7.2%で10年でになります。

20年で倍にするために必要な運用金利は,72÷20=3.6 なので,3.6%で運用となります。

「100の法則」

100÷金利≒お金が2倍になる期間 (年)

単利運用で,資産を倍にするために必要な年数を計算するための法則です。

年利7%とした場合,100÷7≒14  となり,

つまり,資産を2倍にするためには14年かかり,複利とは4年の差が付くわけです。

年利3%の運用で資産を2倍にするために,

単利の場合は約34年かかりますが,

複利の場合は24年で,その差は実に10年になります。

引用:google

まとめ

【固定費を節約】

         ⇩

【節約したお金で貯蓄性の有る保険で積立】

         ⇩

【生命保険料控除などを利用して,節税しながら貯蓄する】

         ⇩

【iDeCo・NISAで節税したお金を運用する】

         ⇩

【貯蓄したお金でリスクを回避し,非課税枠で不労所得を作る】

利子にさらに利子がつく複利は,

資産運用を効果的に行うためにかかせない考え方です。

1年,2年という短期間ではそれほどの差は無く,資産形成にはまだまだ遠いですが,

長期になればなるほどその効果は大きく,その差は歴然です。

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